家賃は意外と高い!?シンガポールのマンション事情

シンガポールに居住する場合には99%マンションと言っても過言ではありません。日本人がシンガポールに会社を設立した場合、又は、駐在員としてシンガポール法人へ人材を送り込んだ場合には、シンガポールで居住用物件を手配する必要があります。本日はシンガポールのマンション事情についてご紹介です。

1.シンガポールの居住形態

シンガポールに住む場合、住宅として選ぶのは日本でいうところのマンションに相当する集合住宅になります。シンガポールには一戸建て住宅というのがほとんどなく、一戸建ては物件は富裕層向けの高級住宅ばかりです。賃貸の一戸建ては数が少ないうえに家賃も高額ですから、必然的に住むところは集合住宅になります。

2.シンガポールのマンションの2つのタイプ

シンガポールのマンションは大きく分けると「コンドミニアム」と「HDB」の2つのタイプに分けられます。

①コンドミニアム

コンドミニアムとはいわゆる高層マンションです。日本で最近増えているようなタワーマンションをイメージするとわかりやすいでしょう。コンドミニアムは20~30階建以上の高層であるのが特徴で、全体的に家賃も高い高級住宅です。

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コンドミニアムに住む人は海外からシンガポールにやってきた駐在員やビジネスマン、現地の富裕層などが中心です。高級住宅で家賃も高めなので住む人も限られてしまいますが、設備も充実していて快適さの点では全く問題ありません。日本からシンガポールに進出する会社で比較的資金余力・予算がある場合には、家族でいかれる方に配慮してコンドミニアムを手配することも多いように感じます。

多くのコンドミニアムでは共用設備が設置されており、バーベキュースペースやスポーツジム、プールやテニスコートなどが付帯設備として用意されています。コンドミニアムの居住者であれば無料もしくは格安で利用できるので、わざわざ遠くに出かけなくても建物内で様々なサービスを利用することができます。

セキュリティ面も万全でオートロックや二重ドア、常駐の守衛などで居住者の安全が確保されています。シンガポールは比較的治安もよく犯罪を軽快する必要はあまりありませんが、何かと不安な海外生活でしっかりと安全が確保されているのは大きなメリットです。

一部屋の大きさもかなり広めで、ベッドルーム3つの部屋で100-140平方㎡、小さめのベッドルームが2つの小さめの物件でも75-90㎡程度の広さです。家具付きの物件も多く、引越して即生活したいなら家具付き物件がオススメです。

気になる家賃はというと、築年数の古いくてやや狭い物件でも日本円で20万円程度が最低水準です。コンドミニアムは高級マンションに相当する物件ですから、高いものだと月100万円以上の家賃という物件も少なくありません。

②HDB(Housing Development Board)

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コンドミニアムと比較するとリーズナブルなのがHDBです。HDBはHousing Development Boardの略です。HDBは公営住宅の一種で、日本でいうところの団地に相当するマンションです。HDBは主な対象者をシンガポール国民としており、シンガポール国民のうち約8割はHDBに住んでいるといわれています。

HDBはコンドミニアムと比べるとかなりシンプルです。プールやジムなどもなく守衛もいませんが、コンドミニアムに比べると家賃が安いのが魅力です。

家賃が安いといってもシンガポールはそもそも不動産相場が高く、1Kのように小さな物件でも家賃は10万円程度は必要です。現地ではより安い家賃で生活するために、一部屋をシェアして住んでいる人が少なくありません。小さな物件といっても部屋は複数ありますから、数人で家賃を出し合ってルームシェアをする人も多く見かけます。

日本人でもHDBを借りることは可能ですが、一部屋借りるよりもルームシェアをする方が一般的です。物件も一部屋丸ごとよりもルームシェア募集の方が数が多く、日本人を対象にしたルームシェアというのも行われています。

3.シンガポールの住宅まとめ

どのようなマンションであっても、シンガポールの不動産相場はかなり高いので日本に比べて家賃が大幅に安くなるということはありません。最近は為替が円安となっていることから、東京都心と同じくらいの賃料であるという感覚です。

穴場物件や掘り出し物の物件もほぼないので、時間をかけて探してもそれほどお得なマンションが見つかるとは考えにくく、家賃を節約したいなら大家との交渉に力を入れたほうが確実です。ただし、日本人がシンガポールに会社を設立してシンガポールで物件を借りるという場合に、大幅な家賃交渉が可能かといわれるとやや難しいという印象です。したがって不動産エージェントの協力も不可欠でしょう。

このようにシンガポールでの住居探しは家賃面でのハードルが高く、日本企業がシンガポールに進出する上でコストとして想定しておくことが必要な項目の1つになることでしょう。

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