士業のコミュニケーションスキルの重要性
士業にとって、コミュニケーションスキルは本当に重要です。場合によってはこれで自身の評価の多くが決ってしまうかもしれません。できていると勘違いし一方的に話しすぎてしまう人もいます。耳は2つあり口は1つなので、まずは自分が話す2倍以上は相手の話に耳を傾けることから始めたいです。これにより、仕事を獲得できたり、良好な関係を継続できたり、社内で昇進できたり、より多くの機会に恵まれると思います。
先日の税理士サミットで登壇者が「これからの税理士はコミュニケーション力が必要だ。顧客に寄り添う存在にならなければ」とお話してくださいました。大人になるまでにある程度形成されているので面接時にそのポイントを重視して採用し、会話が盛り上がらないと採用しないという話も聞きました。私は個人的には後天的にでも一定レベルに達すると考えています。
そんな士業のためのソフトスキルの学びの機会があればとずっと考えています。
- 話し方
- 気配り
- メール文面
- 身だしなみ
- 適切な距離感
- 距離の縮め方
- 期待値コントロール
- 失礼に当たる事例集
など。これらを学ぶことで総合力が劇的にアップするのではと思います。
コミュニケーションスキルの研修自体はたくさん世にはあります。本当に苦手な方は損をしていると思うので、1つでも2つでも受講してみることをおすすめしたいと思います。
士業としての専門知識に加え、これらのコミュニケーションスキルを磨くことで、顧客や同僚からの信頼を高め、仕事の幅を広げる大きな一歩となるでしょう。目の前の一歩が未来を変える可能性を信じて、まずは実践してみることが大切です。
長期安定経営を目指すファミリービジネスについて
日本は世界的にもファミリービジネスが多く成功している事例も数多くあるといわれます。驚くほど古い会社も多いですし。ファミリービジネスの研究が遅れていて相続税も高すぎるのに、日本にはこんなにもたくさんの100年以上や200年以上の会社があるなんて非常に興味深いと思います。ですが寄付税制がさえないこと、富裕層に対する妬みからの同族会社嫌悪など、独特なものが多いので時間はかかることでしょう。
ファミリービジネスは、概ね30年毎に経営者が交替しますので長期安定経営です。サラリーマン経営者のように四半期や年度決算または自らの在任期間の数字にこだわるという視点がそこまでないため長期目線での投資ができます。出光興産創業者の出光佐光が 「資金調達は容易だが利潤の追求を第一に考えなければならず営利のために経営は傾いていく、経営も人も金や物に支配されてしまう」 と頑なに非公開を貫いたこと。エージェンシーコストがない又は少なく、経営者が長期的視点で経営できるので非常に利益率が高くサステナブルになりえます(大失敗事例も多いですが…)。
一方で、トップが優秀でなければ残念な結果になります。そして2代目3代目の役割こそ大変です。最初のリーダーの仕事は企業文化を作ること。次のリーダーの仕事は企業文化を改良し守り承継すること。ファミリービジネスを研究する中で思うのですが、利己的であったり自己保身であったり他責志向でそれに値しないリーダーは上に立ってはいけないですね。
世界に目を向けると、日本ではファミリーオフィスやファミリー憲章のようなものがあまり広がってはいませんが、ヨーロッパではこの研究がかなり進んでいます。日本でもファミリーがオーナーに徹して、プロ経営者に経営を任せるということが今後は広がっていくべきだと考えてもいます。グローバルにはRSMでも”ファミリーオフィスサービス”が広がりつつあるので、税理士としての税務視点の相続や事業承継支援から、もう少し高い視座で顧客を導いていける存在になれればと思います。
末筆ながら、『Governance in Family Enterprises: Maximising Economic and Emotional Success』という海外の書籍を翻訳いたしました。『ファミリー企業のガバナンス～経済的および精神的な成功を極大化する～』というタイトルにしました。
ガバナンスは上場会社だけではなくてもとても重要であり、本書はその点についての貴重な世界のファミリー企業の事例が集まっています。
https://hanmoto.com/bd/isbn/9784561237945…
※Amazonなどから購入できるようなのでもしご興味がございましたらよろしくお願いいたします
RSM World Conference2024 in Singapore
- 2024.10.20
- 公認会計士・税理士, いい話・格言・理念, 会食・交流会・セミナー, ビジネスの話
2024年10月15日から10月18日にかけて、シンガポールで開催されたRSM World Conference2024に参加しました。
世界各国のRSMメンバーファームからパートナーなどが集い、最新の世界のビジネストレンドについて共有することで、ネットワークの構築および交流を深めることができました。
この国際会議では、「Be Global」をテーマに、RSMが掲げる「2030年グローバル戦略」の実現に向けて、 持続的な成長をどのように実現し、クライアントに高品質なサービスを提供し続けるかについて活発に議論されています。
デジタル化が進む世界におけるテクノロジーの活用、グローバルな人材育成、品質のさらなる向上、変化し続けるビジネス環境に適応した先進的な成長戦略の構築、そしてESGにおけるビジネスチャンスを最大限に活かす方法といったテーマが中心です。特に、テクノロジーやESG分野は日本においても今後さらに大規模なマーケットになると予想されており、プロフェッショナルファームとしての今後の取り組みにおいて大いに参考なりました。
議論を通じて、未来に向けたイニシアチブを推進し、国境を越えたビジネス機会を生み出し、世界中のスキルと専門知識を最大限に活用する協力体制を改めて確認しました。
今回の会議で得た知識や経験を生かし、クライアントの皆様にはより一層高品質なサービスや有益な情報を提供し、地域社会への貢献を続けてまいります。
BPOのグローバル化
日本の人口は減り続けますが、世界の人口は増え続けます。グローバルでは専門家のサービスの一部がものすごい勢いでインドにアウトソーシングされて分業されています。テクノロジーの利用もさることながら、大きな案件では単純な人件費の面での価格競争力が入札においては重要だと感じます。
RSMUSもインドにBPOセンターがあり、弊社もフィリピンにBPOセンターがあります。語学の壁さえ超えられれば国境を超えてリソースをシェアできるはずです。テクノロジーの進化とその活用により活路を見出していきたいです。
しかし客観視して考えると、我々中堅ファームにはBIG4ほど複雑な国際税務案件やグローバルモビリティ案件がたくさんあるわけではありません。コンプライアンス業務やBPO業務とセットでお受けするので難易度はBIG4ほどではなく、案件は安定的かつ長期に渡って続いていきます。
その中で外資系企業の支援をするようになって発見したことや驚いたことはたくさんあるのですが、その中でも支払業務(キャッシュマネジメント業務)のアウトソーシングのニーズが多いというのは重要な気付きでした。
個人的な感想として、日本企業は外資企業と比べアウトソーシングが苦手ですが、内資企業も経理/人事/総務に関連するBPO化が進んでいると感じます。そして少子化により労働人口が不足する中で外国人雇用が不可欠となり、日本人と同じような感覚で外国人を雇用する時代が近いと思います。外国人雇用に関する手続/管理等をアウトソースする企業が増えている感覚です。
こうした変化の中で、我々はクライアントのニーズに応じた柔軟かつ先進的なアウトソーシングサービスを提供し、日本企業の持続的な成長を支援していくことが重要であると考えています。
成長するBPO
アウトソーシング(BPO)は華やかな印象がないかもしれませんが、市場は着実に成長しています。ここ数年で、有報など開示書類の作成や、JSOX/内部監査など、これまでコンサル領域だったものが、BPOへと移行している流れを感じつつあります。BPOは安定した成長性があり、IT活用との親和性も高いです。ただしITを活用したBPOには大きな資本の企業参入があるため、戦略や領域選定がとても重要です。
一方で今後非IT分野のBPOも市場が拡大していきます。それゆえプロフェッショナルファームもアドバイザリーに特化しないのであれば、1つの戦略としてBPOに取り組んでいく必要があります。そのためには一定の事業規模拡大が必要になってまいります。
またBPOは、BtoCだけでなくBtoBにおいても経理業務や人事労務業務は会社内に部署を設け「所有」するのではなく、アウトソーシングし「利用」する、から市場が拡大しています。
こういったBPOは弊社ワンストップの強みが発揮できている領域であり、実際に最近アウトソーシングのお話を頂くことが多いですが、やはり肝になるのは、BPOを通じてクライアントの信頼を勝ち取ることです。
しかし、単純に気合で記帳代行や給与計算をこなしても幸せはありません。
テクノロジーや多言語対応など差別化をする事により
①クライアントに価値提供をしながら
②メンバーに物心両面満足いく状態を提供
したいと思います。同時に追求したいです。
個人的にもBPOはおすすめなのですが、一つ問題としてアウトソースする部分としない部分の切り分けで合意できないことが多い印象です。
以上の点を踏まえ、クライアントと共に柔軟な解決策を模索し、BPOの真価を最大限に引き出すことが、私たちの目指すべき方向でしょう。
故郷釧路の魅力
2023年、釧路港が1991年以来32年ぶりに水揚げ量日本一になったらしいです。釧路は昔は9年間も続けて水揚げ量日本一だったりしました。出身者としては嬉しいニュースです。
そんな釧路を含めた道東の魅力はなかなか伝わりにくいのですが、ここまで猛暑が続くとここの涼しさが魅力的です。
釧路が30度なんてめったにないので、この日本全国猛暑の時代、大自然がたくさん残る涼しい釧路の人気がもっと高まるよう、微力ながら応援したいと思っています。鶴もご飯も最高なんです！一度行かれた方は好きになって頂けるはず…。
一方で、日本一生活保護割合が多いとも言われる私の地元釧路では貧困の連鎖があると感じます。
父は生前に親族が釧根地方唯一の児童養護施設に住み込みで子供たちのお世話をしていたんだよと話していました。無論若い時はそんなことなんて気にもとめず…でしたが途中からわずかばかりのサポートをしています。この歳になりもっと何かできるはずと思う日々。
生まれ育った地元への恩返しも微力ながら続けていきたいと思います。
USCPAの日本における活躍の場
会計士や税理士業界は英語を使える人が少ないため、英語と会計のスキルで国内にいながら外貨を稼ぐことも魅力だと思います。USCPAの方々は、日本の公認会計士が持たない経験やスキル、視点を有しており、多くの気づきを与えてくれます。USCPAの皆様にも思いっきりご活躍いただきたいと思います。
USCPAは米国で仕事をしない限り、スペシャリストというよりはゼネラリストとして業務をしています。取得すると活躍の場は広がります。
- 外資系企業の会計責任者（CFO/子会社CFO）
- グローバル企業日本法人に対するBPO
- クロスボーダーM&AのFA/DD/株価算定
- 日本企業に対する海外進出コンサル等
時々「USCPAのみ保有者だったら何をしますか？」と質問を受けます。USCPAはグローバルライセンスで、海外では認知度が高いと言えます。プロマネとしてローカル資格者を束ねクロスボーダー案件をこなせば、非常に高いバリューを発揮できるのではないでしょうか。
また日本人USCPAが米国で勝つのは至難の業ですが、以下のスキルがあると日本では高いプレゼンスを発揮できます。
①リーディング＆ライティング
②日本の会計実務
③日本の税務実務
④スピーキング＆リスニング
⑤営業力＆交渉力
⑥US会計税務実務
①は必須
②と③があると良く
④と⑤までできると無敵
⑥は+α
これらのスキルを磨き上げ、日本国内でも高い価値を提供できるUSCPAとして、さらなる飛躍を遂げていただきたいと思います。
若い士業の方々は今後何をすべきか
若い士業の方々から自分は今後何をすべきか相談を受けることがあります。そんな時私は英語や国際ビジネスを学ぶことをおすすめしています。世界は広く、私も30代でこれらに触れ人生観が大きく変わりました。
グローバルで考えるとマーケットはどんどん拡大しています。業務を部分的にみるとテクノロジーのお陰で、人間とAIとの間で仕事の代替が行われています。
これから外資や外国人向けにサービスを提供する会計士や税理士は増えていくかもしれません。 正直な所どの事務所も受けられないくらい人材不足の状況です。報酬は数倍レベルで外貨獲得モデルでありチャンスでもあります。
例えばUSやUKは賃金は高いが物価も高いです。一方で日本はそれよりは賃金も低いが物価も安いです。
であれば、USやUKから業務を受注し日本からサービス提供できれば、メンバーのウェルビーイングを大切にしていくことができるのではないか？という気がしています。
実際のところ、こんなに真面目に仕事をしてくれて、手先も器用で細かい作業もできる、おまけに賃金もとても安い日本人最高！ということで、外資系企業の工場がどんどん増加… RSM汐留パートナーズとしては日本進出支援や会計税務や在留資格関連でビジネスチャンスになるはずですが、個人としては複雑な気持ちです。
そんな弊社も、英語で会計税務サービスを提供し始めた時「バイリンガルサービス」と銘打って+1万円～で受注。これが苦難の始まりでした。外資系企業向けサービスを提供しているBig4税理士法人の調査をすれば良かったと思います。リサーチ不足からの経営判断ミスは多くのメンバーに苦労を掛けることになります。
理解が不足していたのは
- 外国人個人出資の日本法人
- 外資系企業の日本法人
の違いです。求めているサービスが大きく異なりました。加えて親法人がどの国にありどの程度大きな企業なのかのリサーチも大切でした。
苦しみながら学びメンバーの頑張りによって何とか乗り越えました。
個人の国際関連の税務相談のお話を頂くことが多くありますが、弊事務所は基本的にBtoB向けサービスなので、事業承継や相続対策と関連する部分のみでの支援となります。そのため手がまわらず富裕層以外はお受けできないのが実情です。
個人で海外に資産を少し持っていたり海外に移住するというようなご相談や、外国人個人からの日本や母国と関連する税務相談(+英語)などの業務については、一定程度の難易度があり語学の障壁もあったり、お受けしている事務所が少ないのではと思います。
個人向けの国際税務関連は報酬水準の設定が難しいとは思いますが、税務×英語の領域としてホームページを作成し集客すると比較的ライトにはじめられる領域かもしれません。現時点では適正な税務処理ができていない方も多いのではと思います。
今後クロスボーダーに人が行き来する時代なのでその領域のニーズは増加することは間違いなさそうですが、うまくマネタイズできるか、組織として取り組んでいけるのかという所がポイントになりそうですね。
低価格戦略への警鐘
大好きな稲盛さんの言葉に「値決めは経営」というのがあり創業時は常に心がけていました。
職員が増えると低い報酬でも、受注することを優先して低利益で数だけ増えていきました。
その時は辛かったかもしれません。でもあの時期があったから今があるかもしれず。やはり値決めは難しいと感じます。
しかし本来、士業事務所では価格が理由でコンペで勝ってもそれは喜ばしい事ではありません。安価で良いサービスをすると職員に負荷がかかります。にも関わらず職員に還元できず、結果サービス品質が悪化します。誰も幸せになりませんので、受注率自体にはあまりこだわらず常にベストプライスを提示していきます。
また「上下の関係」を度外視して事務所経営をしています。報酬と労働は等価交換であり、お金を払っている方が偉い事はありません。我々が顧問先にサービスを提供する際も同じ考え方です。等価交換の原則が崩れると関係も崩れます。
昨今少しずつインフレが浸透してきた世の中においても、士業の世界では安価にプロフェッショナルサービスを提供する事務所がまだとても多いように感じています。
これは所長1人で自宅などでやると決めた場合にはいい方法だと思います。自分の見きれる範囲で直接対応し、高クオリティのサービスをリーズナブルに提供し、顧客と信頼関係を築き追加の仕事を受注する。受けきれなくなったら職員を採用するのではなく、値上げをお願いしたりお断りする。
ですが職員を1人でも採用する場合、一気にいい方法ではなくなってしまいます。所長と比較して生産性や品質が低いメンバーが入ることにより、当初の所長の目論見が崩れてきます。十分ではない待遇や教育や福利厚生も相まっての職員の離職、そして新規採用活動により非常にストレスフルな状況になります。
ただし、もっと視座を上げるなら、果てしなく高い志、あるいは、大きな資本力がありスケールメリットを出すまでやり遂げるならば、これはまたいい方法だと思います。例えば1000人の事務所を作るまでとことんやる、最初から5億円以上投資できるetc. 顧客が増えて一斉に値上げやクロスセルで追加サービスの提案など攻め手が増えます。
テクノロジーを利用して低価格で高品質なサービスを…という世界は非常に理想的なのですが、個人的な経験ではそこにビジネスチャンスと成長するマーケットがあれば、巨人が参入してくると感じています。
最近ではBPaas(BPOとクラウドコンピューティングを組み合わせ)に関しても巨大資本の参入が始まっているので、舵取りは極めて重要だなと感じる日々です。
一方で「ここ2年値上げがなかったので」値上げさせてという理由は日系企業では簡単には受け入れられないかもしれませんが、経済成長やインフレを感じ経営している国の会社であれば十分に受け入れ可能。日本企業が企業努力で解決するのだという精神が、世界競争において裏目に出てしまっていることを強く感じます。
海外の会議に参加すると、皆人手不足とは言いつつも、高単価の案件をいかに大量に獲得するかという視点が相当強いです。つまり、それが昇格や昇給のために重要な要素になっているということなのでしょう。
資格は「武器」ではなく「防具」
弊社には働きながら資格取得を目指しているメンバーが多くいます。資格を目指すなら、せっかくなので集中的に勉強してなるべく早く取得してほしいと思っています。取得後にはぜひ一緒に新しいこと（IT、英語、経営etc.）に取り組みましょうという思いで待っています。
そのためにRSM汐留パートナーズには資格取得を応援するさまざまな制度を用意しています。その一つとして試験休暇があり、税理士試験や社労士試験などの試験を受ける場合、5日間休むことができます。時期や条件は資格によって異なりますが、多くのメンバーが活用しています。
税理士の統計データを見てみると、「60歳以上の比率は54％超、20代の税理士は0.6％」となっており、平均年齢が60歳以上と特殊な業界です。さまざまな意見があると思いますが、若い方々が税理士になることは本当に希少であり、私は税理士を志している方々を心から応援しています。
また社労士の試験勉強も応援しています。これからより一層人が大切な時代であり、税理士と社会保険労務士の相性は抜群です。IPO、M&A、組織再編の局面でも大活躍できます。国際的な事務所/ワンストップの事務所で仕事をしてみたいという方に魅力を感じていただける社労士法人にしたいと思います。
次に資格を取るメリットについて触れたいと思います。このメリットは「年収が上がる」というよりも、「年収が下振れしない」という意味の方が大きいかもしれません。もし年収を上げていきたいのであれば、テクニカルスキルに加え、さまざまなソフトスキルを一つ一つ身に着ける必要があると感じます。
資格を取り、それで十分なご飯を食べていく時代は終わりを迎えているのかもしれません。固定観念を捨て、資格を「防具」と考えたいです。どんなに打たれても撃たれても簡単には死なない（食いっぱぐれない）素晴らしい鎧です。
最後に資格のコスパについて触れますと、関係してくるのは投下時間とお金だけです。自分が成し遂げたいことや思いがあって、その資格に関する勉強をして仕事を頑張りたいという場合にはあまり関係がないものです。自分の心の声に従い、その資格が必要であればやる、思いがなければやめるということで、周りは気にせずにいいと思っています。
