本TNFDシリーズでは、第1回から第4回まで、TNFDの概要や自然関連リスク・機会、地域・ステークホルダー連携、シナリオ分析などについて解説してきました。全体を通して見て取れるように、TCFDが気候領域に焦点を当てているのに対し、TNFDは気候領域のみならず自然圏全般を対象とし、また人間社会、特にさまざまなステークホルダーとの関係性も重視するなど、膨大な領域を俯瞰的にカバーしています。そのため、TNFDの実践には特に、複雑なシステムを統合的に捉える力が要求されます。TNFDを実践していくうえでは、できる限りそうした複雑性を克服していくための「指標とツール」が欠かせません。
そこで本コラムでは、TNFDを実践していくうえで、どのような指標やツールが主に存在するのかという観点から解説します。
1. TNFDの指標：開示指標と測定指標
TNFDにおける「指標」は、「開示指標」と「測定指標」の2つに分けて捉えることができます。実務面で見ると、測定→特定→開示という流れがあり、次のように仕分けて指標を捉える必要があります。
- 測定段階：物理リスクや移行リスクを科学的に定量化し、経営判断の材料にする。
- 開示段階：そこから重要な情報を抽出して、投資家などに比較可能な形で報告する。
以下では、まずTNFDの開示指標を概説した後（詳細については、TNFD報告書の別紙1および別紙2を参照ください）、実践的な側面から測定指標に重点を置き、関連するツールへの理解を深めていきます。
（1）開示指標
TNFDが提言する開示指標は、企業の業種や事業の地理的特性に応じて指標を使い分けられるように、次の2種類を設けています。
| 種類 | 特徴 | 例 |
|---|---|---|
① 中核開示指標 | すべての企業・金融機関に推奨される基本指標。比較可能性を担保するための指標。 | GHG排出量（Scope 1, 2, 3）／土地使用の変化（ha単位）／自社施設の近隣にある重要生態系の数／自然関連の財務的影響額（定量評価） |
② 補完的指標 | 業種や状況に応じて追加使用する指標。農業、林業、水産業、鉱業などに特化した指標を含む。 | 化学肥料の使用量（kg/ha）／捕獲魚種数、漁獲量の推移／植林面積と生物多様性回復率 |
（2）測定指標
TNFD報告書によると、企業報告のための既存の自然関連の指標と測定指標に関する最初の調査では、次のような状況が報告されています。
- すでに3,000以上の独自の測定指標が使用されていること
- 類似の指標に対して異なる定義が使われていること
- 対象とする自然関連課題に一貫性がなく、対象範囲も不均一であること
- マイナスのインパクト要因に焦点が当てられていること
- データのギャップや投資家にとっての意思決定の有用性について懸念があること
このような測定指標の現状にあっても、社内の現状を把握し、社内分析を行い、経営判断につなげるうえで欠かせないのが測定指標です。
以下では、測定指標のための主なツール（以下の2参照）と、それらを補完する代表的なツール（以下の3参照）を中心に、それぞれの特徴を見ていきます。
2. 測定指標に活用される主要ツール
TNFDの文脈でよく活用される知識データベースとして、2つの代表的なツール「ENCORE」と「IBAT」の概要や特徴を見ていきましょう。
（1）ENCORE（Exploring Natural Capital Opportunities, Risks and Exposure）
https://www.encorenature.org/en
【概要】「産業セクター×自然資本要素」の関係性を定性的・構造的に把握するためのツール
提供主体：UNEP FI、Global Canopy、Natural Capital Finance Alliance（NCFA）等
対象：銀行・保険・投資機関などの金融機関向けに設計
機能：セクター、サブ産業で絞り込み、生産プロセスごとに自然にどの程度依存し、インパクトを与えているかを3つの切り口から確認できます。さらに、セクター、サブ産業、生産プロセスごとに自然に影響を及ぼす要因を把握できます。また、マテリアリティ（重要度）について、Very high、High、Medium、Low、Very lowの5段階で表示します。
形式：オンラインWebツール（地図＋マトリクス）
主な使い方（TNFD文脈）
- 第1回で解説したLEAPアプローチの「Locate（自然への依存・影響の特定）」で使用します。例えば、業種（例：コーヒー製造業）を選ぶと、水や気候などの自然資本要素への依存度を可視化できます。
- LEAPアプローチの「Evaluate」で使用し、事業ごとの物理的リスク（生態系劣化、水ストレスなど）への脆弱性を評価できます。
（2）IBAT（Integrated Biodiversity Assessment Tool）
https://www.ibat-alliance.org/
【概要】特定地域・プロジェクトが生物多様性に与える影響や、保全地域との重複状況を評価するための地理情報ツール
提供主体：国連環境計画・世界自然保全モニタリングセンター（UNEP-WCMC）、国際自然保護連合（IUCN）、BirdLife International、Conservation Internationalなど
対象：グローバル企業・金融機関・環境アセスメント実施者
機能：対象地点から直径50km範囲内のIUCNレッドリスト、保護区、生物多様性の保全上重要な地域の概要を一覧で確認でき、対象地点周辺の種に対する潜在的リスクを確認できます。
形式：有料プラットフォーム（一部無料利用可能）。有料プランではGISデータのダウンロードやレポート形式で情報を入手でき、プロジェクトの場所が重要生物多様性地域（KBA）などに該当するかを評価できます。
主な使い方（TNFD文脈）
LEAPの「Locate」「Evaluate」の両方で活用できます。サプライチェーンの事業拠点や採掘地点などを登録し、周囲の保護地域、絶滅危惧種分布などとの重なりを評価します。
3. TNFDの補完・応用ツール
（1）IPR FPS + Nature
https://www.unpri.org/inevitable-policy-response/ipr-forecast-policy-scenario–nature/10966.article
IPR（Initiative for Responsible Investment）が発行する「IPR FPS + Nature」は、これまでの気候中心のシナリオに自然関連リスク（例：生物多様性喪失や土地劣化）を加えていることを特徴とし、投資家向けとして初の自然と気候を統合したシナリオツールとなっています。リスク評価における重要なギャップを埋めるものであり、また金融業界にとって、自然と気候の両方の要素がもたらす影響を評価するための初の統合的なツールとしても位置付けられます。
例えば、提供されている文書・データとして次のようなものがあります。
シナリオ
- 「IPR 2023 Forecast Policy Scenario」（FPS）
ポリシー予測
- 「IPR FPS 2023 Summary Report」
- 「IPR 2023 Policy Forecast」
- 「IPR FPS 2023 Detailed Energy Results」
- 「IPR FPS 2023 Detailed Land Use and Nature Results」
- 「IPR 2023 Bioenergy Report」
オープンアクセスデータベース
- 「IPR FPS 2023 Value Drivers」
- 「IPR Scenario Explorer」
「IPR FPS + Nature」の具体的な活用例として、金融機関や投資家が自然および気候に関連するリスク・機会を可視化し、投資戦略やポートフォリオリスク（投資家が保有する資産全体に対して影響を及ぼす可能性のあるリスク）の見直しに活用するといった使い方が見られます。
例：ポートフォリオ全体のネイチャーリスク評価
ある金融機関がFPS + Natureを使って、次のような取り組みを行います。
- 自社ポートフォリオの中から、自然関連リスクの高い業種（例：農業、林業、鉱業）を特定する。
- 2030年～2050年の間で、自然関連政策の導入と技術革新による収益への影響を予測する。
- 必要に応じて、投資先へのエンゲージメント強化や資産の再配分を実施する。
（2）WBCSD「Climate Scenario Catalogue」
https://climatescenariocatalogue.org/
WBCSD（World Business Council for Sustainable Development／持続可能な開発のための世界経済人会議）が発行するこのツールは、食・農業・森林セクターに特化した初の定量的シナリオ分析ツールとして位置付けられています。23の商品および18の地域にわたる事業、土地利用および環境要因に関するデータが提供されており、豊富な対象変数が特徴的です。このツールはTCFD準拠で開発されましたが、現在はTNFDへの活用も広がっています。
地域：世界18地域（例：日本・韓国、ブラジル、欧州、USAなど）
商品：23種の作物・畜産・林産品（例：大豆、牛肉、パルス、木材など）
https://www.wbcsd.org/wp-content/uploads/2023/10/Technical_Guide_Full.pdf
アウトプット：生産量、市場規模、価格、収量成長、温室効果ガス排出等を2040～50年まで予測
https://www.wbcsd.org/wp-content/uploads/2023/10/Technical_Guide_Full.pdf
また、実務的観点からは次のような特徴が挙げられます。
- オンライン上で地域・商品・変数を選ぶと、各シナリオの将来推移がグラフと数値で表示・比較でき、CSV形式でダウンロードできます。
https://climatescenariocatalogue.org/explore-the-data/ - シナリオ分析の手法、業務応用（戦略、公開・コミュニケーション）などについて解説されています。
https://www.wbcsd.org/resources/climate-scenario-analysis-and-application-guide/ - MAgPIEモデルなどの分析手法と限界、ドライバーや変数設計について詳細に説明されています。
https://www.wbcsd.org/wp-content/uploads/2023/10/Technical_Guide_Full.pdf
具体例として、TNFDでは次のような実践例や適用可能性を見ることができます。
LEAPアプローチの「Locate」・「Evaluate」フェーズに活用
TNFDは、第1回で解説した「LEAP（Locate, Evaluate, Assess, Prepare）」という分析プロセスを採用しています。このツールは、次のように活用されます。
| LEAP段階 | 活用方法 | ツールの活用内容 |
|---|---|---|
Locate（依存・影響の特定） | 地域×作物ごとに将来変化を確認し、自然への依存度が高い事業領域を特定 | 「大豆の収量が30％減少」→自社事業は自然依存度が高いと特定 |
Evaluate（リスク機会の評価） | 生産量や価格の変化からビジネスリスクを定量的に試算 | 炭素価格増加・収益への影響を価格シナリオから試算可能 |
土地利用や農業由来排出リスク評価に利用
- ある関連企業は本ツールを使って土地利用や農業由来排出リスク評価を開始し、定量アウトプットをTNFDで開示しています。
地図ベースの自然関連インパクト評価の補完ツールとして
- TNFDでは前述のようにENCOREやIBATなどの地図ベース自然リスクツールが主流ですが、Scenario Catalogueは、その将来シナリオ版の定量評価ツールとして補完的に利用できます。
- 例えば、ENCOREで森林依存を特定→Scenario Catalogueで2050年の森林セクター価格／排出量への影響を試算→TNFD開示の文脈に具体的なデータを追加するといった活用が考えられます。
その他の適用可能性
- 内部理解と教育：ツールを活用し、シナリオ分析の基礎を経営・事業部門に展開し、“What if?（もしこうだったら？）”分析で将来像を共有する。
- 定量分析との連携：地域・商品別の生産量や価格、価格上昇・排出量の変化などの数値を可視化し、具体的な影響を把握する。
- 戦略・開示への統合：各種シナリオを使った戦略シナリオ設計により、移行リスクや投資戦略を強化する。これまでにもTCFD、ISSB、SEC対応にも寄与しています。
- サプライチェーン全体の巻き込み：一次サプライヤーに対し、排出削減や自然リスク対応を促すエンゲージメント手段として活用する。
4. ステークホルダー評価に活用できるツール
上記2～3で取り上げた自然圏の側面を重視したツールだけでなく、より人間社会、特にステークホルダーとの連携を深めていくうえでは、ステークホルダーの側面を評価するツールも重要になると考えられます。
第3回で解説した地域・ステークホルダー連携とも関連する観点から、代表的なツールを紹介します。
（1）ENCORE
上記「2.（1）ENCORE」と同様のツールです。
- 産業活動と自然資本の関係性（依存・影響）を明示する中で、特定の産業が自然資本に依存する度合いを確認し、人間活動の影響を可視化します。
- バリューチェーン上のステークホルダーのリスクも可視化します。
（2）ARIES for SEEA
ARIES for SEEA（Artificial Intelligence for Environment & Sustainability for System of Environmental Economic Accounting）は、自然資本会計向けの地理空間ツールです。
https://seea.un.org/content/about-seea
- 空間データを活用して、特定地域に住む人々が享受している生態系サービスを定量化します。
- ステークホルダーがどの生態系にどれだけ依存しているかを評価します。
- 例えば、森林に依存する先住民、漁場に依存する沿岸コミュニティなどを対象とします。
（3）SBTN「Stakeholder Engagement Guidance」
SBTN（Science Based Targets Network）によるステークホルダー関与ガイダンス「Stakeholder Engagement Guidance」です。
https://sciencebasedtargetsnetwork.org/
自然と人間の相互関係におけるステークホルダーを分類・評価するフレームワークを提供しており、次のような視点が含まれます。
- 誰が自然資源に依存しているか？
- 自社の事業がどの人々に影響を与えているか？
- その関係性は公正か、逆に脆弱な人々にしわ寄せが行っていないか？
5. まとめ
本コラムでは、TNFDを実践するうえで活用される指標とツールについて紹介しました。TNFDでは、自然圏だけでなく、人間社会やさまざまなステークホルダーとの関係性を含めて幅広く捉えることが求められるため、複雑な情報を測定・分析し、経営判断や開示につなげるための指標とツールが重要になります。ここで紹介した指標とツールをTNFDの実践において参考にし、社内での学習を深めていただければ幸いです。
